社員研修に動画を採用して伸びた企業の成功事例

2019年4月1日

社員研修に動画を採用して伸びた企業の成功事例

貴社では社員研修をどのように行っていますか?社員を集めて研修を行ったり、マンツーマンで教えたりしているという企業が多いのではないでしょうか。最近では社員研修に動画を活用し、その結果業績が伸びたという事例も広がっています。ここでは、企業が社員研修に動画を活用する際のメリットと効果、実際に動画学習を導入した企業の例をご紹介します。

動画学習を導入するメリット・効果

社内で研修を行うと費用はもちろんの事、教育する側の時間と手間もかかります。動画学習ではそうした悩みが解消され、より効率的に社員を教育することができます。動画で学習するメリットと効果についてお伝えします。

●時間・場所の自由度が高い

講義を行う場合は講師のスケジュールや会場の都合など時間の制限がありますが、動画であれば受講者の好きなタイミングで見ることができます。また、動画はPCやタブレット、スマートフォンがあれば見ることができるので、自分の席でも受けることができます。会場をあらためて用意する必要もありません。

●繰り返し見ることが可能

通常の講義とは違って、動画の場合は教材を繰り返し見ることができます。繰り返し見ることによって、記憶にも定着しやすくなります。

●講義の質を一定に保てる

全員が同じ動画で学ぶため、社員を一律でレベルアップすることができます。上司や社外の講師が講義するときのように、教わった環境や講師の違いによって社員の教育に偏りが出てしまうのを防ぎます。

●視覚的に理解しやすい

視覚的に学習することができるので、テキストで学んだり口頭で教わったりするよりも理解しやすいというのも特長です。効率的に技術や知識を習得することができます。

●記憶に残りやすい

文章だけのテキストよりも、音声と映像を合わせた動画で見るほうが記憶に残りやすいということがわかっています。覚えるまでの時間を短縮することができます。

●モチベーションを一定に保てる

テキストを読んで、講師の話をただ聞いているだけの単調な学習に比べ、動画はさまざまな演出を付け加えることができます。「見たい」と思わせることができ、社員のモチベーションも高いまま維持しやすいでしょう。

●費用対効果が高い

動画学習を導入する最大のメリットとも言えるのが、コストパフォーマンスの高さです。教材を紙で用意すると紙代や印刷代がかかり、さらにそれを人数分用意して配布するという手間もかかります。また、講義の場合は会場や講師の費用が発生します。動画は一度制作してしまえば繰り返し使用することができ、配布の手間もあまりかかりません。上司が指導に時間を取られ業務が滞ってしまうという状況も改善できるでしょう。

●多様化した人材に対応可能

人材不足の中、外国人の労働者を受け入れている企業も増えています。文化や言葉が異なる人材が増えても、視覚で情報を共有できる動画を活用すれば、情報を効率よく伝達することができます。

社員教育に効果的な動画学習の種類

実際に社員教育ではどのような動画学習法が採用されているのでしょうか。企業が導入する際に参考としたい効果的な動画学習を5つご紹介します。

●セミナー・研修動画

定期的に開催される教育研修に動画を利用する場合です。動画を活用している企業の多くは、新入社員導入研修やコンプライアンス研修に動画学習を取り入れています。こうしたセミナー・研修動画の配信方法には、ライブ配信や繰り返し見られるビデオ形式があります。

●新入社員導入研修

会社の基本的なルールなど、新入社員が研修で学ぶ内容を動画で制作しておけば、新入社員が入る度に誰かが研修を行う必要がなくなり、指導する社員にかかる通常業務への負担も減らすことができます。

●コンプライアンス研修

テキストだけでは伝わりにくい表現や、受け取る側が上司や相手の表情から感じる受け止め方など、微妙なニュアンスを伝えるハラスメント対策などのコンプライアンス研修では、動画を効果的に活用することができます。また、法令遵守など組織の基本的なルールを学ぶ研修の内容も動画で制作すれば、わかりやすく伝えられるうえ、繰り返し使用することができます。

●社内マニュアル

業務の手順、商品やサービスの特徴、仕事のノウハウなどについても、動画でマニュアルを制作すれば効率よく学習することができます。

●業務効率化マニュアル

効率よく業務を進められるように、処理の手順や方法について説明するためのマニュアルです。よく整理された内容にする必要があります。複数のエリアに支店を持っているような規模の大きい企業でも、同じレベルで業務内容を共有することができます。

●商品・サービス関連マニュアル

取り扱っている商品やサービスの特徴、使用方法などを解説したマニュアルです。取扱説明書として商品やサービスを購入した人に配布する場合もあります。ユーザーに配布する場合は、商品やサービスを使用するユーザー目線でわかりやすく作るようこころがけましょう。

●セールス・教育関連マニュアル

店舗の運営や接客、クレーム対応の方法など、目的ごとに手法や考え方を紹介するマニュアルです。内容は作る人や企業のノウハウを詰め込んだものになります。現場でマニュアルを見返すことができない、接客方法などのマニュアルを作る場合は、より簡単に覚えやすい動画にする必要があります。

動画学習の導入企業事例

実際に企業ではどのような場面で動画学習を導入しているのでしょうか? 4つの企業の代表的な例を見てみましょう。

●ANA

大手航空会社のANAでは、CAが乗務する機種それぞれで乗務マニュアルを用意していました。ところがこのマニュアルは改訂が頻繁に行われるため、大量の紙を使用すること、手作業で行い時間がかかりすぎることが問題視されていました。また、教育プログラムは集合研修を主体にしていたので、研修で学んだことを思い出しながら実際の乗務に臨み、スキルを身に付けなければなりませんでした。

そこでANAはiPadを取り入れ、マニュアルなどをすべて電子化しました。さらに動画マニュアルを導入し、乗務の動作などを繰り返し動画で自習・復習できるようにしました。乗務の合間にも動画で学習できるようになったことで、教育期間が大幅に短縮されました。

●星野リゾート

宿泊施設を運営する星野リゾートでは、次々と新規施設を開設していく中でスタッフの十分なトレーニングができず、課題とされていました。

そこで作成されたのが、指定の順番で視聴するとトレーニングになる動画マニュアルです。どの施設でも安定した同じ質のトレーニングができるようになり、スタッフの習得レベルの差を減らすことにも成功しました。

●サンベルクス

サンベルクスはスーパーマーケットを運営している企業です。食品業界で不祥事が続き、消費者の目が厳しい状況となっていたため、衛生管理を全社で統一する必要がありました。

手洗いやまな板の洗い方などの社員教育用動画マニュアルを制作したことにより、各店舗で情報を共有し、業務を統一できるようになりました。また、他店舗の売り場で成功した事例を動画で見られるようにしたところ、自然と店舗同士が競争意識を持つようになり、モチベーションのアップにもつながりました。

●グローリー

グローリーは通貨処理機をはじめ、カードシステム機やコインロッカーなどを扱う企業です。海外にも100以上の拠点があり、円滑な情報共有やコミュニケーションの方法が必要とされていました。

解決策として、グローリーでは社内報を動画と冊子の2種類で制作するようにしました。動画によって海外の拠点にもタイムラグのない状態で社内報を配信することができ、社員の人柄やその場の雰囲気を伝えられるようになりました。

まとめ

動画を研修やマニュアルに活用すると、業務の効率化はもちろん、コスト削減や社員のモチベーションアップも期待できます。マニュアルの徹底に悩んでいる方や研修をもっと効率よく効果的に行うこと求められている方、そして多様化した従業員の働き方に対応できる研修をお探しの方は、是非動画研修を試してみてください。

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