【ドローン】空撮動画の活用方法・事例・撮影費用について解説

活用事例
公開日:2020年10月19日 / 最終更新日:2022年10月26日
【ドローン】空撮動画の活用方法・事例・撮影費用について解説
監修者紹介
小澤信人
小澤信人 プロデューサー

大学卒業後、テレビ番組制作会社、CM制作会社、WEB動画制作会社を経て現在に至る。金融、不動産、IT、製造、小売などで業界を問わず、1500本以上の動画制作に携わる。動画のほかweb、紙面、イベントなど様々な媒体を駆使してコンサルティングの観点からクライアントの課題を解決する。プロデューサー業務のほか、ディレクター、カメラマン、エディター業務を兼ね、若手クリエイターの教育にも尽力している。

ドローンを使った空撮動画は、手軽で低コストであるためさまざまな企業で活用されています。

本コラム記事では、これからドローンによる空撮動画を活用しようと考えている企業の方に向け、ドローンを使った空撮の特徴や費用、具体的な活用事例を紹介していきます。

本コラム記事を読んでいただくことで、ビジネスにおける空撮動画の活用方法を学んでいただくことができます。

ドローンだからできること

まず初めに、ドローンを活用した空撮動画ならではの特徴を紹介します。

インパクトのある動画を撮ることが可能

ドローンは小型で機動性が高いため、狭い場所や比較的低空での撮影が可能です。また、カメラアングルの自由度も高く、普段は見ることのできない角度から撮影できるため、視聴者に強いインパクトを与えることができるようになります。

低コストで空撮ができる

ドローンを活用した空撮は、セスナやヘリコプターを使った空撮よりも圧倒的にコストを抑えることができます。

セスナやヘリコプターを使った空撮には、チャーター費や燃料費などが加算されるため、最低でも18万円以上かかります。ドローンを使って自分で撮影する場合のコストは基本的にドローンの機体費のみです。

制作会社に依頼する場合、撮影のみなら15分3万円程度から依頼することができます。

ドローンを使った空撮動画制作にかかる費用

空撮動画の制作にかかる費用の詳細について解説していきます。

自分で撮影する場合

自分でドローン空撮を行う場合にかかる費用は、基本的にドローンの機材費のみとなります。

ドローンの本体価格は安価なエントリーモデルなら2万円程度で購入できる機体もあります。しかし、カメラの解像度が高い機種や、カメラを安定させてブレの少ない動画を撮影することができるスタビライザーなどの機能がついているハイエンドなドローンは高額になります。

企業でドローン空撮動画を活用する場合、画質はとても大切な要素となるため、フルHDや4Kなど解像度の高いカメラを備えたドローンを使用することをおすすめします。解像度が高くさまざまな機能が付いたドローンは、約15万円ほどで購入できます。

Mavic air2


DJI社の「MAVICシリーズ」はコンパクトながらハイスペックとなっており、プロ・アマ問わず愛用者の多い人気の機体です。2020年9月時点で新製品となっている「MAVIC AIR 2」は105,600円というリーズナブルな価格ながらハイエンドクラスの機能を搭載しています。

動画制作会社に撮影を依頼する場合

動画制作会社に依頼する場合の費用は、編集の有無や動画の尺などによって料金が大きく変動します。下記は一般的な動画制作会社が設定している空撮料金の例です。

A社の場合(撮影時間6時間以内)B社の場合(1フライト15分/5フライトまで)
  • 基本料金…30,000円~
  • 機材費(機材によって変動)…30,000円~
  • 交通費…(片道50㎞まで無料)…5,000円
  • 安全運行管理者…10,000円
  • ロケハン費…総額の50%
  • 編集費…50,000円
  • 基本料金…130,000円
  • 交通費…実費
  • 追加フライト…5,000円/1フライト
  • ロケハン費…30,000円
  • 許可が必要な空域での飛行…基本料金の20%

制作会社の多くが基本料金を設定しており、ドローンの選択や再撮影はオプションとなっています。基本料金にはドローンを操縦するオペレーター1名の人件費と撮影費が含まれている場合が一般的です。

オプションや追加メニューとして用意されている主な項目は下記の通りです。

  • 動画編集費
  • ロケハン費
  • 機材費(基本料金に含まれている機種以外のドローンを選択する場合)
  • キャンセル費
  • 再撮影費
  • 賠償責任保険
  • ドローン飛行の許可申請料

制作会社によって料金設定が異なるため、ウェブサイトなどで事前に確認するようにしましょう。

企業における空撮動画の活用シーン

ドローンを使った空撮動画に興味があるものの、実際にどのようなシチュエーションで活用すればいいのかわからないというご相談も数多く寄せられています。

ここでは、空撮動画の活用方法を事例とともに紹介します。

企業PR動画

認知拡大の役割を担う企業PR動画は、短時間で視聴者の興味を引くために、冒頭で強いインパクトを与える必要があります。そのため、ドローンで空撮したダイナミックな映像を動画の冒頭に持ってくることで、視聴者に強い印象を与えることができるでしょう。

上記は電源開発を行うJ-POWERの企業PR動画です。

全編を通してドローンを使った空撮映像を活用しています。壮大な自然の中にある佐久間ダムのビジュアルが視聴者に強い印象を与え、最後まで見入ってしまうような動画となっています。また、J-POWERの発電にかける想いはナレーションで伝えています。

施設紹介動画

高高度飛行はもちろんのこと、低空飛行も可能なドローンは、さまざまなアングルからの施設紹介動画を撮ることができます。

例えば、施設の全体像を把握してもらうためにドローンで上空から撮影した映像と、施設内の構造を把握してもらうために人目線で撮影した映像を組み合わせることで、施設のイメージがより伝わりやすくなる効果が期待できます。

相模原ゴルフクラブによるコース紹介動画です。
コースを順番に回っているかのようなカメラワークで撮影することで、視聴者はコースレイアウトをイメージしやすくなります。また、途中でエントランスやレストランの紹介動画も挟んでおり、ゴルフ場全体の雰囲気が伝わりやすい動画となっています。

不動産紹介動画

ドローンで周辺の環境を全体的に撮影することで、入居予定者はその場所での生活をより具体的にイメージしやすくなります。
また、物件を上空から撮影することで、屋根や太陽光パネルなど普通の物件紹介動画では伝えにくい部分をわかりやすく紹介することができます。

ホームポジション株式会社による物件紹介動画です。
空撮による物件周辺の映像に加え、新設された主要道路の情報をテロップでわかりやすく紹介しています。

イベント撮影

地上からのイベント撮影は、臨場感に欠ける動画となってしまうことが多いですが、ドローンならさまざまな角度からの撮影ができるため、臨場感・躍動感のある動画に仕上げることができます。

ただし、イベントでドローンを飛ばす際は、さまざまな制限があり、それらをクリアした上で国土交通大臣の承認を得なければなりません。

詳しい制限内容については厚生労働省の公式ページを参考にしてください。

ドローンを活用した空撮は技術が必要

ドローンを活用した空撮は、動画撮影の知識はもちろんのこと、安全性に配慮した操縦技術が要求されます。当社VIDWEBを始めとした空撮に強い動画制作会社には、経験豊富なドローンオペレーターが在籍しています。

「品質の高い空撮動画に仕上げたい」「航空法を確認することはや許可申請などを自分で手続きするのは面倒」という場合は、制作会社に依頼するのがよいでしょう。

VIDWEBでは、実績豊富なドローンオペレーターやクリエイターと連携し、質の高い空撮動画を制作することができます。オンラインでの相談も可能ですので、お気軽にご相談ください。

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