海外撮影・海外ロケの進め方｜費用の内訳・撮影許可・ビザ・期間を、現地クルー体制の制作会社が解説

海外撮影・海外ロケの見積もりを見て、「国内の撮影の何倍もする」と感じたことはないでしょうか。逆に「思ったより安い」と感じることもあります。金額の差は撮影の内容ではなく、誰が現地で撮るかという体制の違いから生まれています。

日本からスタッフを送るのか、現地のクルーに任せるのか。この違いで、費用の内訳も、撮影までにかかる期間も、準備すべき手続きも変わります。

この記事では、海外撮影・海外ロケの進め方を、2つの体制の費用構造の違いから順にご説明します。撮影許可、ビザ、機材の持ち込み、ドローンの扱いは外務省と米国務省の一次資料にもとづいて整理し、制作期間の目安とエリア別の費用の目安、日本語のインタビューを海外で撮る場合の考え方を、当社の制作事例とあわせてご紹介します。

海外撮影の費用と期間は「誰が現地で撮るか」で構造が変わる

海外撮影の体制は、大きく2つに分かれます。

1つは、日本から撮影スタッフを派遣する体制です。カメラマンや音声、ディレクターが渡航し、現地のコーディネーターと組んで撮影します。日本のスタッフが現場にいるため意思疎通は楽ですが、渡航費、宿泊費、機材の輸送費、撮影ビザの手配が費用と期間に乗ります。

もう1つは、現地のクルーに撮影を任せ、日本からディレクションする体制です。渡航に関わる費用と手続きがなくなる代わりに、現地のクリエイターを選ぶ目と、言語と時差をまたいで進行を管理する体制が必要になります。

当社は後者の体制で海外撮影を行っています。日本のスタッフを派遣するのではなく、現地のクルーが撮影を行い、日本にいる担当者がオンラインで進行と品質を管理する形です。詳細ページに体制を記載している当社の海外撮影事例9件は、いずれも現地のクリエイターが撮影しています。

どちらの体制が正しいというものではありません。ただ、見積もりを比べるときに体制が違えば、金額の意味も違います。先に体制を決めておくと、見積もりの読み方が定まります。

海外撮影・海外ロケの基礎知識

海外撮影が使われる場面

海外で撮る動画は、海外の風景を背景にした広告だけではありません。当社の海外撮影事例14件を用途で見ると、最も多いのは会社紹介で、次いで採用、営業ツール、インタビューと続きます。

用途	内容	当社事例の例
会社紹介・営業ツール	海外拠点や現地事業を紹介し、グローバルな事業展開を伝える	鹿島建設様 海外事業部の紹介動画（ロサンゼルス）
採用	海外勤務の1日に密着し、海外で働く姿を伝える	伊藤忠丸紅鉄鋼様 海外勤務の1日密着シリーズ（バンコク、シンシナティ、デュッセルドルフ、アントワープ、アブダビ）
ブランディング	商品の世界観に合う土地で撮り、ブランドの背景を伝える	ソニー様 オーディオ製品ブランディング動画（ベルリン）
施設紹介・会社案内	海外の自社工場を撮り、製品が生まれる現場を見せる	サーモス様 会社案内動画（マレーシアの自社工場）
学校紹介	海外研修や留学の様子を現地で撮る	成城学園様 海外インターンシップ（バンコク）、立命館大学様 国際連携学科（ワシントンD.C.）

海外の拠点や現地の社員を撮る動画は、国内で撮った素材では代わりになりません。海外撮影が必要になるのは、現地の様子そのものが内容の中心になる場合です。

海外で撮る意味と、撮らなくてよい場合

海外で撮る理由は2つに整理できます。1つは、海外の拠点、工場、現地の社員や顧客といった、そこにしかないものを撮るためです。もう1つは、国内では出せない風景や空気感で、商品の世界観を作るためです。

一方で、海外にいる相手の声を届けたいだけなら、日本にいる関係者を撮って足りる場合があります。海外で撮るか、日本で撮るかの判断はインバウンド動画の作り方でも整理していますので、あわせてご覧ください。

費用の目安

当社の海外撮影・海外ロケの料金は、エリア別に目安を公開しています。いずれも1日撮影（8時間以内）、カメラマン1名、カメラ1台（4K対応）と三脚というミニマム条件での金額です。

エリア	主な国	料金の目安
アジア	中国、韓国、インド、ベトナム、タイ、シンガポールなど	20万円から
欧州	ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、スペイン、オランダなど	20万円から
中南米	メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、チリ、ペルー、コロンビアなど	30万円から
北米	アメリカ、カナダなど	60万円から

撮影都市や為替、諸条件によって変わるため、上の金額は目安です。これに企画・構成、編集、ナレーションや翻訳が加わって、動画1本の制作費になります。撮影日数が増える、カメラを2台にする、出演者を手配するといった条件で金額は動きます。

派遣型と現地クルー型で、費用の内訳はどう変わるか

海外撮影の費用を項目ごとに見ると、2つの体制で何が変わるかがはっきりします。

費用の項目	日本から派遣する体制	現地クルーに任せる体制
撮影費（カメラマン、音声、照明などの人件費）	かかる（日本のスタッフの日当）	かかる（現地クルーの費用）
渡航費・現地の交通費	かかる	現地の交通費のみ
宿泊費	かかる	かからない
機材の輸送費・通関の手続き	かかる	かからない（現地の機材を使う）
撮影ビザの申請	必要になる場合がある	撮影スタッフの分は不要（日本側の担当者が渡航する場合は別途確認）
撮影許可の申請	かかる	かかる
通訳・現地コーディネーター	かかる	現地クルーが兼ねる場合が多い
保険（スタッフ、機材）	かかる	現地クルー側の手配になる
日本側の進行管理・品質管理	現場で行う	オンラインで行う。言語と時差をまたぐ体制が要る

派遣型で大きいのは、撮影そのものとは関係のない経費です。渡航費、宿泊費、機材の輸送費は、動画の出来には反映されない費用です。当社が海外撮影を国内と同水準の予算でご提供できているのは、この部分を現地クルーとの連携で圧縮しているからです。当社の目安では、従来の海外撮影と比べて5分の1から10分の1程度の料金になります。

一方で、現地クルー型では、現地に日本の担当者がいません。撮りたい絵と世界観をどう伝えるか、撮れた素材をどう確認するか、時差の中でどう進行するか。ここに手間をかけないと、安く撮れても使えない素材になります。当社では、海外での映像制作経験のあるバイリンガルやトリリンガルのプロデューサーが在籍する海外チームが、オンラインの会議ツールやチャットで現地クルーと密にやりとりし、品質とスケジュールを管理しています。

撮影許可・ビザ・機材。海外撮影で事前に確認すること

海外撮影で発注側が見落としやすいのが、撮影そのもの以外の手続きです。制作会社が引き受ける範囲ではありますが、何が必要かを知っておくと、日程と費用の読みが変わります。

撮影が禁止されている場所

外務省の海外安全ホームページは、2026年6月の広域情報で、海外での写真・動画撮影について注意を呼びかけています。撮影が禁止されている場所の例として挙げられているのは、軍事施設、空港、駅や鉄道関連施設、港湾、橋、国境地帯、政府関係施設、各国の大使館などです。武力紛争が起きている状況では、場所や施設の種類を問わず、被害状況の撮影が禁止される場合もあります。

注意が要るのは、遠くから風景を撮った場合でも、撮影禁止の場所や施設が写り込むことがある点です。意図せず撮影した場合でも取り締まりの対象となり、拘束される場合があります。撮影禁止の看板や標識が出ていない場合もあるため、事情に詳しい地域の人に確認するよう求められています。人物や礼拝などの宗教行事の撮影には配慮が必要で、一般公開されている建築物でも内部の撮影が禁止されている場合があります。

海外撮影の企画を立てるとき、当社が最初に確認するのはここです。撮りたい場所が撮ってよい場所かどうかは、企画の段階で外しておかないと、現地で撮れないことが分かってからでは手の打ちようがありません。

撮影許可の取り方

撮影禁止の場所でなくても、公道や公園、観光地、商業施設での撮影には許可が必要になることがあります。誰に申請するかは国と場所によって違い、自治体、施設の管理者、地域のフィルムコミッションなどが窓口になります。申請から許可までの期間も一律ではなく、場所によっては数週間かかります。

当社では、撮影許可の取得を当社と現地のクリエイターが共同で行っています。現地に住むクルーが申請するため、日本から手続きするよりも通りやすく、期間も読みやすくなります。

ビザ。観光で入れる国でも、撮影目的は別

観光や短期の商用なら査証なしで入国できる国でも、撮影を目的に入国する場合は別の扱いになることがあります。

米国では、国務省の外務マニュアルが、映像の制作に携わる人のビザについて定めています。報道関係者向けのIビザは、報道や記録映画のような情報提供を目的とした映像に限られ、宣伝や販促を目的とした映像の制作でIビザを取得することはできません。その場合はOビザやPビザの対象となる可能性があり、活動内容に応じたビザを個別に確認する必要があります。企業の広告や会社紹介の撮影で日本からクルーを送るなら、この区別が関わります。

一方、フランスでは、映画や映像などの分野で90日未満働く場合、国籍を問わず労働許可が不要とされています。ただし査証の要否は国籍や滞在期間によって異なるため、別に確認が要ります。国によって扱いが違うため、派遣型で進めるなら、渡航前に撮影国の在日大使館や現地のフィルムコミッションで確認が必要です。

現地クルー型では、日本から撮影スタッフを派遣しないため、スタッフの撮影ビザの手続きは発生しません。お客様の担当者や日本側のディレクターが渡航する場合は、その活動内容に応じた確認が残ります。

機材の持ち込みとカルネ、現地調達

日本から撮影機材を持ち込む場合、通関の手続きが必要になります。撮影機材などを一時輸入する際に、輸入税等の免除を受けるための通関書類がATAカルネで、日本では日本商事仲裁協会が発給しています。

発給手数料は基本料金18,000円からで、審査完了後の営業48時間で発給されます。初めて利用する場合は事前の利用登録が必要で、登録から発給までは営業日で最短1週間程度かかります。あわせて、物品総額の10%から300%に相当する現金担保の提供が求められ、料率は使用する国によって違います。米国は20%、イギリスやアラブ首長国連邦は30%です。担保は、カルネの使用内容に問題がなければ使用後に返還されます。

機材を持ち込まずに現地で調達する、あるいは現地クルーの機材で撮る場合、この手続きは不要です。

ドローンは国ごとに登録・許可が違う

ドローンの扱いは国によって大きく違います。外務省の広域情報では、ドローンの持ち込みや撮影について事前の届け出や許可を取っていなかったことで取り調べを受け、国外退去処分になった事例が報告されています。ドローンを使う場合は、必ず事前に撮影許可を取るよう求められています。

当社の事例では、伊藤忠丸紅鉄鋼様のシンシナティ編で職場の外観をドローンで撮影し、アブダビ編でもドローンの空撮素材を使っています。いずれも現地のクルーが現地の規則に沿って撮影したものです。ドローンの空撮を企画に入れるなら、その国と場所で飛ばせるかどうかを企画の段階で確認します。

海外撮影の進め方と制作期間

依頼から納品までの流れ

当社の現地クルー型では、次の流れで進めます。

1. 企画と構成。撮りたい内容、撮影国と都市、出演者を決め、撮影禁止の場所や許可の要否を確認する
2. 現地クルーの手配。撮影地に住むクリエイターの中から、案件に合う撮影者を選ぶ
3. 撮影許可の申請。当社と現地クリエイターが共同で行う
4. 撮影。日本の担当者がオンラインでディレクションする
5. 編集。日本で行う。動画の内容によっては海外で編集する場合もある
6. 納品。多言語版が必要なら、ナレーションや字幕の差し替えを行う

派遣型では、この前に撮影ビザの申請と渡航の手配が入ります。当社の整理では、撮影ビザの申請に1ヶ月から3ヶ月、都市の撮影許可に2週間から1ヶ月かかり、撮影に入るまで平均で3ヶ月を見ています。現地クルー型では、ビザと渡航の手配がないため、撮影許可が不要か短期間で取れる案件であれば、最短で1週間で撮影に入れます。

制作期間の目安

当社の海外撮影事例14件の制作期間は、最も多いのが2ヶ月で6件、次いで4ヶ月が5件です。最短は1ヶ月、最長は8ヶ月でした。

2ヶ月で完了しているのは、伊藤忠丸紅鉄鋼様の1日密着シリーズの4本や、成城学園様の2本のように、撮影地が1か所で、撮る内容が明確な案件です。4ヶ月かかっているのは、鹿島建設様のロサンゼルスでの3本や、立命館大学様のように日本と海外の両方で撮る案件です。8ヶ月のサーモス様の会社案内動画は、国内2拠点と直営店に加えてマレーシアの自社工場でも撮影し、会社案内の全面リニューアルとして構成を再設計した案件でした。

海外パートがあると、日程は国内だけの案件より読みにくくなります。撮影地の数と、現地の許可の取りやすさで変わるため、日程には余裕を見ておいてください。

日本語のインタビューを海外で撮る場合

海外の拠点で働く日本人社員にインタビューする動画では、撮影者か、撮影の進行を担う人に日本語が要ります。話の流れを理解して質問を重ね、表情の変化に合わせてカメラを動かすには、現場に言葉が分かる人がいることが前提になるからです。

伊藤忠丸紅鉄鋼様の海外勤務の1日密着シリーズでは、インタビューが日本語のため、各国を拠点にしている日本人クリエイターを手配し、現地で撮影したあと日本で編集しました。バンコク、シンシナティ、デュッセルドルフ、アントワープの4本をこの体制で作っています。海外に住む日本人クリエイターと連携できるかどうかは、日本語のインタビューを海外で撮るときの実務上の分かれ目です。

時差をまたぐ進行の組み方

現地クルー型では、日本と撮影地の時差の中で進行します。撮影前の打ち合わせ、撮影中の確認、撮影後の素材確認を、どちらの営業時間で行うかを先に決めておきます。当社では、オンラインの会議ツールとチャットで現地クルーとやりとりし、撮影の内容や世界観は日本の担当者が現地クルーに直接伝えています。日本語での制作指示は、当社の担当者が受けて現地に伝えるため、お客様が英語でやりとりする必要はありません。

翻訳・ナレーション・多言語版まで含める場合

海外で撮った動画を海外向けにも使う場合は、翻訳、ナレーション、字幕の差し替えが工程に加わります。1本の動画をベースに、地域ごとにナレーションや字幕を差し替えて多言語版を作る方法が、費用と期間の両面で効率的です。多言語化の実務は英語・多言語の動画制作で整理しています。

海外撮影・海外ロケの制作事例

当社が制作した海外撮影・海外ロケの事例です。世界23カ国以上での撮影実績のうち、公開している事例から国と用途が分かるものを挙げます。

ソニー様の案件は、海外撮影の意味が最も分かりやすい例です。オーディオ製品のブランディングで、クラシックの本場であるベルリンを舞台に選び、現地在住のクリエイターチームが4Kで撮影しました。日本国内と海外市場の両方で使う前提の動画で、制作期間は1.5ヶ月です。

鹿島建設様の3本は、海外事業部を紹介する動画をロサンゼルスで撮った案件です。複数のロケーションで撮ることで、各国の設計や施工ルールに対応する柔軟さを映像で表現しています。

伊藤忠丸紅鉄鋼様のシリーズは、新卒採用向けに海外支店で働く社員の1日に密着したもので、勤務風景だけでなく、ランチや車での移動、社外のプライベートな場面も撮影しています。同じ職種でも地域の違いが出るよう構成を変え、アントワープ編では営業ではなく管理部門の社員を対象にしました。

海外撮影・海外ロケのよくある質問

海外ロケの費用はいくらかかりますか？

体制で変わります。当社の現地クルー型では、1日撮影（8時間以内）、カメラマン1名、カメラ1台のミニマム条件で、アジアと欧州が20万円から、中南米が30万円から、北米が60万円からが撮影費の目安です。これに企画・構成、編集、翻訳やナレーションが加わります。日本からスタッフを派遣する体制では、渡航費、宿泊費、機材の輸送費、ビザの手配が上乗せになります。

海外撮影の許可は誰が取りますか？

制作会社が申請を代行・調整することが一般的ですが、誰が申請するかは施設や自治体の制度と、依頼先との契約範囲によります。当社では、当社と現地のクリエイターが共同で撮影許可を取得しています。申請先は国と場所によって違い、自治体、施設の管理者、地域のフィルムコミッションなどが窓口になります。撮影禁止の場所は企画の段階で外します。

海外撮影に撮影ビザは必要ですか？

日本からスタッフを派遣する場合は、撮影国によって必要になります。観光で査証なしで入れる国でも、撮影目的の入国は別の扱いになることがあります。米国では、宣伝や販促を目的とした映像の制作は報道関係者向けのIビザの対象外で、OビザやPビザなど別の種類のビザの対象となる可能性があります。現地のクルーが撮影する体制では、日本から撮影スタッフを派遣しないため、スタッフの撮影ビザの手続きは発生しません。

海外撮影の制作期間はどれくらいかかりますか？

当社の海外撮影事例14件では、2ヶ月が最も多く、次いで4ヶ月です。撮影地が1か所で撮る内容が明確な案件は2ヶ月程度、複数のロケーションや日本と海外の両方で撮る案件は4ヶ月程度が目安です。日本からスタッフを派遣する体制では、撮影ビザの申請と渡航の手配のぶん、撮影に入るまでの期間が長くなります。

海外で日本語のインタビューを撮影できますか？

できます。当社では、海外を拠点にしている日本人クリエイターを手配し、現地で撮影したあと日本で編集する体制で、伊藤忠丸紅鉄鋼様の海外勤務の1日密着シリーズを制作しています。日本語での制作指示は当社の担当者が受けて現地に伝えるため、お客様が英語でやりとりする必要はありません。

海外撮影でドローンは使えますか？

国と場所によります。外務省は、事前の届け出や許可なしにドローンを持ち込んだり撮影したりして国外退去処分になった事例を報告しています。使う場合は必ず事前に許可を取ります。当社の事例では、シンシナティ編とアブダビ編で現地のクルーが現地の規則に沿ってドローン撮影を行っています。

まとめ: 現地で撮る人を先に決めれば、見積もりと日程は読める

海外撮影・海外ロケの費用と期間は、日本からスタッフを送るか、現地のクルーに任せるかで構造が変わります。派遣型では渡航費、宿泊費、機材の輸送費、撮影ビザの手配が乗り、撮影に入るまで平均3ヶ月を見ます。現地クルー型ではそれらが消え、代わりに日本側の進行管理と言語のブリッジが要ります。

撮影許可、ビザ、機材の持ち込み、ドローンは、体制によって要否が変わる手続きです。どの体制でも、撮影禁止の場所を企画の段階で外すことは共通です。

当社の海外撮影事例では、制作期間は2ヶ月が最も多く、撮影地の数と日本と海外の両方で撮るかどうかで4ヶ月程度まで伸びます。日本語のインタビューを海外で撮る場合は、海外に住む日本人クリエイターとの連携が実務上の分かれ目になります。

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