動画マーケティングとは｜手法7種類と進め方5ステップを制作会社が解説

動画マーケティングに取り組む企業は年々増えており、国内の動画広告市場は2025年に8,855億円と前年比122.2%の成長を続けています（サイバーエージェント・デジタルインファクト共同調査、2026年3月発表）。一方で、「動画を作ったが再生されない」「何から手を付ければいいか分からない」という相談も、同じくらい増えています。

この記事では、動画マーケティングの基本と7つの手法、進め方の5ステップを解説します。当社は動画の制作と広告の配信運用を1社で手がけており、その実務で見えている「うまくいく進め方」も交えてお伝えします。

動画マーケティングとは

動画マーケティングとは、動画を使って商品・サービス・企業の魅力を伝え、認知の獲得から購買や応募の後押しまでを行うマーケティング活動の総称です。狭い意味では動画広告の配信を指すこともありますが、YouTubeチャンネルの運用、SNSへの投稿、Webサイトへの動画掲載、営業や展示会での上映まで、動画を使う施策はすべて動画マーケティングに含まれます。

市場は拡大が続いている

国内の動画広告市場は2025年に8,855億円（前年比122.2%）に達し、2029年には1兆6,336億円へ、およそ2倍に拡大すると予測されています。特に伸びているのが縦型動画広告で、2025年は2,049億円と前年比155.9%の成長でした。スマートフォンの画面を縦のまま全面で使うショート動画の面が、広告の主戦場の1つになっています。

出典: 株式会社サイバーエージェント「国内動画広告の市場調査」（株式会社デジタルインファクトとの共同調査・2026年3月9日発表）

動画マーケティングのメリットと注意点

メリット

1. 短時間で多くの情報を伝えられる: 動きと音声で、文章や静止画では伝わりにくい質感・操作感・人柄まで届けられます。無形サービスや複雑な商材ほど効果を発揮します
2. 1本を複数のチャネルで使い回せる: 同じ動画をWebサイト・SNS・営業・展示会と横断的に使えるため、使い先が多いほど1本あたりの費用対効果が上がります
3. 効果を数値で測れる: 再生回数・視聴維持率・クリック率・コンバージョンまで、施策の結果がデータで残ります。テレビCMやチラシにも効果を測る手法はありますが、視聴者の行動を短い周期で追い、その結果を見てすぐ配信を直せる点はデジタル動画ならではです
4. 精度の高いターゲティングができる: 動画広告は年齢・興味関心・検索行動などでターゲットを絞って配信できるため、少額でも見せたい相手に届けられます

注意点

1. 作って終わりでは成果が出ない: 動画は公開しただけでは見られません。どのチャネルで誰に届けるかという配信の設計が、制作と同じくらい重要です
2. 目的が曖昧だと数字も曖昧になる: 認知を取りたいのか、問い合わせを増やしたいのかで、作るべき動画も測るべき指標も変わります。目的を1つに絞ってから始めることが失敗を防ぐ最短ルートです

動画マーケティングの手法7種類

動画マーケティングの手法は、動画を「どこで誰に見せるか」で整理できます。代表的な7つを紹介します。

1. 動画広告

YouTube・SNS・動画配信サービスなどの広告枠に動画を配信する手法です。認知の拡大から見込み客の獲得まで、予算と設計しだいで幅広く使えます。少額から始められ、配信結果を見ながら日々調整できるのが特徴です。媒体ごとの種類や費用はYouTube広告の動画制作の記事と動画広告の運用の記事で詳しく解説しています。

2. YouTubeチャンネルの運用

広告費をかけず、自社チャンネルに動画を蓄積して見込み客との接点を作る手法です。即効性はありませんが、動画が資産として残り、検索やおすすめ経由の流入が積み上がります。継続できる体制づくりが成否を分けます。

3. SNSへの動画投稿

X・Instagram・TikTok・LINEなどに動画を投稿する手法です。拡散による認知の広がりが期待でき、縦型ショート動画の伸びとあわせて存在感が増しています。媒体ごとに視聴者層と最適な尺・画面比率が異なるため、1本の動画をそのまま横流しするのではなく、媒体に合わせた調整が必要です。

4. Webサイト・LPへの動画掲載

自社サイトやランディングページに動画を埋め込む手法です。訪問者の理解を助け、滞在時間やコンバージョン率の改善が狙えます。サービス紹介・導入事例・操作デモなど、検討段階の訪問者の疑問に答える動画が向いています。

5. ウェビナー・展示会での活用

セミナーや展示会という「関心を持った人が集まる場」で動画を使う手法です。展示会ブースでの上映は足を止めるきっかけになり、ウェビナーは録画を二次利用できます。展示会向けの設計は展示会動画の記事で解説しています。

6. 営業ツールとしての活用

商談や提案の場で動画を使う手法です。説明の属人化を防ぎ、担当者による伝わり方のばらつきをなくせます。メールに動画リンクを添えて送る使い方も含め、営業ツールとしての動画活用の記事にまとめています。

7. 採用・広報での活用

採用サイトや説明会で会社の実像を伝える手法です。厳密には販売促進ではありませんが、「動画で人を動かす」という構造は同じで、多くの企業が最初に取り組む領域でもあります。採用動画の記事で詳しく解説しています。

なお、BtoB企業の場合はリード獲得や商談化など、BtoCと狙いどころが変わります。BtoBに特化した設計はBtoBの動画マーケティングの記事をご覧ください。

動画マーケティングの進め方5ステップ

ステップ1: 目的とKPIを決める

最初に「動画で何を達成したいか」を1つに絞り、測る指標を決めます。

目的	主なKPI
認知の拡大	視聴回数、リーチ、視聴維持率
見込み客の獲得・販売促進	クリック率、問い合わせ数、CVR
既存顧客との関係維持	視聴完了率、リピート率

ステップ2: ターゲットを具体化する

誰に見てもらう動画かを、役職・課題・情報収集の仕方まで具体化します。ターゲットが曖昧なまま作った動画は、誰にでも当てはまる代わりに誰の心も動かしません。

ステップ3: 手法とチャネルを選ぶ

前述の7つの手法から、目的とターゲットに合うものを選びます。ターゲットが普段いる場所に届けるのが原則です。BtoBの経営層に届けたいのにTikTokを選ぶ、といったずれをここで防ぎます。

ステップ4: 動画を制作する

チャネルの仕様（尺・画面比率・音声の扱い）に合わせて動画を作ります。制作を外部に依頼する場合は、ステップ1〜3で決めた内容がそのまま良い発注書になります。何を作るべきかの整理から相談できる会社を選ぶと、ここまでの設計も一緒に詰められます。

ステップ5: 配信して測定・改善する

公開・配信したら、KPIを定点で確認して改善を回します。動画広告なら配信対象やクリエイティブの差し替え、チャンネル運用なら企画の当たり外れの分析です。1回で当てようとせず、測って直す前提で小さく始めることをおすすめします。

HHH戦略とは

動画マーケティングの定番フレームワークに、Googleが提唱したHHH戦略があります。動画を3つの役割に分けて組み合わせる考え方です。

種類	役割	例
Hero	幅広い層の関心を引く	ブランドムービー、キャンペーン動画
Hub	関心を持った人を定着させる	シリーズもの、活用事例
Help	疑問に答える	How-to、FAQ動画

提唱から年月が経ったフレームワークなのでそのまま鵜呑みにする必要はありませんが、「1本の動画にすべての役割を背負わせない」という考え方は今も有効です。実務では、まず問い合わせに直結しやすいHelp・Hub型（サービス紹介・事例・How-to）から着手し、Hero型の大きな投資は体制が整ってから検討する順番をおすすめしています。

成功のポイント: 制作と配信を分断しない

ご相談を受けていて成果が出にくいと感じるのは、動画の制作と配信運用が分断されているケースです。制作会社は作って納品するだけ、広告代理店は支給された動画を流すだけ、という体制では、「配信データを見て動画を直す」という一番効果的な改善が誰の仕事でもなくなります。

当社が制作と広告運用を1社で提供しているのもこのためです。配信して分かった視聴離脱のポイントをクリエイティブの修正に反映する、反応の良い訴求軸で別バージョンを作る、といった行き来ができると、動画マーケティングは加速します。体制を組む際は、制作と配信の間の連携を誰が担うのかを最初に決めておくことをおすすめします。

当社の制作事例

いずれも当社が制作を担当した動画です（配信の運用は各社が実施しています）。

Groovement「Strategy Consultant Bank」YouTubeCM: 冒頭から関心を引きつける演出と、視聴離脱を防ぐスピーディーな構成で設計したYouTube広告向けの動画です。

エプソン販売 縦型ショートドラマ広告シリーズ: 伸びている縦型面に向けて、同一サービスを訴求軸違いで4本制作したシリーズです。複数バージョンで反応を比べる運用を前提にしています。

配信の成果まで含めた事例は動画マーケティングの成功事例の記事で、制作した動画そのものは制作実績一覧で紹介しています。

よくある質問

動画マーケティングの費用はどのくらいかかりますか？

動画の制作費と、広告として配信する場合の配信費の2階建てで考えます。当社の制作費の目安は、シンプルな構成なら50万円未満、標準的な実写・アニメーションで50万〜299万円、大規模な企画で300万円以上です（詳細は料金ページ）。配信費は媒体への支払いで、少額からでも始められます。制作費と配信費を混同すると予算計画がずれるため、見積もり時に分けて確認してください。

動画制作は内製と外注のどちらがよいですか？

日常的なSNS投稿やチャンネルの更新は内製、広告用や会社の顔になる動画は外注、という組み合わせが実務では多数派です。すべてを外注すると継続コストが重く、すべてを内製すると品質が安定せず、手も回らなくなります。まず外注で型を作り、運用を内製に移す進め方も有効です。

動画マーケティングは何から始めればよいですか？

目的を1つ決めることからです。そのうえで、すでに顧客接点がある場所（Webサイト・営業・展示会）に動画を足すのが、効果を実感しやすい始め方です。ゼロから広告やチャンネル運用に踏み出すより、今ある接点の伝達力を動画で高めるほうが、小さく確実に成果が見えます。

まとめ: 目的とKPIを絞り、制作と配信を分断しない

動画マーケティングとは、動画を使って認知から購買・応募までを後押しするマーケティング活動です。市場は2025年に8,855億円と拡大を続けており、手法は動画広告からYouTubeチャンネル、SNS、営業・採用まで7つに整理できます。成功の鍵は、目的とKPIを最初に絞ること、そして制作と配信を分断しないことです。

株式会社VIDWEBは、動画の企画・制作から広告の配信運用までを一貫して支援しています。「何から始めるべきか」の段階からご相談いただけますので、お気軽にお問い合わせください。動画広告・リスティング広告の制作・運用代行サービスもあわせてご覧ください。