効果の出やすい採用動画は?使い方やデータ測定の方法も解説

動画制作
公開日:2022年8月1日 / 最終更新日:2023年2月3日
効果の出やすい採用動画は?使い方やデータ測定の方法も解説
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VIDWEBコラム編集部
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近年、多くの企業が採用に動画を活用していますが、効果の出やすい採用動画を作るにはどんなところに気をつければよいのでしょうか。この記事では、効果的な採用動画を作るための制作のポイントや配信の仕方、効果検証に必要なデータ測定の方法などをまとめてご紹介します。採用動画で効果を上げたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

採用動画の効果・メリット

採用動画とは、企業などが求人を行う際、会社のPRや仕事内容を紹介するために制作された動画のことです。「リクルートムービー」と呼ばれることもあります。

採用に動画を活用するメリットは大きく3つに分けられます。簡潔にまとめると「見やすい」「わかりやすい」「使いやすい」の3点です。以下でそれぞれの項目について詳しくご紹介します。

気軽に視聴してもらえる ー 見やすい ー

インターネット上での動画視聴が普及する以前、採用情報の発信方法は、紙のパンフレットや企業のWebサイト、大手求人情報メディアが中心でした。これらの媒体では文字と画像(写真やイラスト)だけの表現が多く、求職者には「じっくり読むこと」が求められました。一方、動画は見るだけで自然に情報をインプットできるため、気軽に視聴してもらえます。多くの情報があふれる時代だからこそ、求職者は見る情報を取捨選択します。短い動画を見るだけで、会社の概要や雰囲気がよくわかる採用動画は、多くの求職者に自社の情報をより気軽に見てもらうためのコンテンツとして効果的です。

多くの情報を伝えられる ー わかりやすい ー

採用動画は、事業内容、オフィス紹介や先輩社員のインタビューで構成されたものが一般的です。このような内容をパンフレットやWebサイトで紹介しようとすると何ページも必要ですが、動画であれば短い時間に多くの情報をまとめ、わかりやすく紹介できます。また、動画は写真では伝わらない人の話し方や実際の働き方、社内の雰囲気などがリアルに伝わります。動画を通じて、求職者に事前に会社の理解を深めてもらうことで、入社後のミスマッチを防ぐことも採用動画の効果のひとつです。

活用の幅が広い ー 使いやすい ー

採用動画は、幅広い用途に活用できることも特長です。

採用動画の代表的な掲載先には、採用企業のWebサイト、YouTubeチャンネル、インターネット広告、SNSなどがあります。また、実際に人を集めて開催する会社説明会で上映するなど、オフラインで活用できることもポイントです。

文字や写真で構成するコンテンツの場合、掲載する場所や媒体に合わせて都度再編集が必要です。一方、動画はYouTubeのリンクを埋め込むなどの方法で、同じコンテンツをさまざまな場所で簡単に配信できるのも利点といえるでしょう。紙媒体やWebと比べて制作するコストはかかりますが、一度制作すれば、いろいろな用途で活用できるのは採用動画の大きな利点です。

採用動画の効果的な使い方と各媒体での効果測定の方法は、次の項目で解説します。

採用動画の使い方と効果測定の方法

前項でもご紹介したように、採用動画はさまざまな方法で活用できます。

しかし、いくら汎用性が高いといっても、目的やゴールを定めずに動画を制作し、なんとなくいろいろな場所に動画を公開するだけでは、思ったような効果は得られません。

この項では、目的に応じた効果的な採用動画の使い方をご紹介します。また、効果を正しく評価するために見るべきデータについても解説します。

リクルートサイト(自社Webサイト)に掲載

採用動画の掲載先として、もっとも一般的なのは自社の採用サイトに掲載することです。自社Webサイトは、自社の採用戦略に沿ってゼロからコンテンツを企画できるため、もっとも自由度が高いのが特長です。事業紹介、オフィス紹介、社員インタビューなど複数の動画を公開することも簡単にできます。

そのため、採用動画の目的が「会社や事業の理解を深めること」の場合には、自社採用サイトでの公開が効果的です。さらに、採用コンセプトに沿ってサイト全体で統一感のある動画を制作すれば、コーポレートイメージ、ブランドイメージを高めることにもつながります。

なお、自社サイトに公開した採用動画の効果を検証するには、以下のような数値・データを測定します。

【効果測定の方法】

  • 動画掲載ページのPV数・UU数・滞在時間
    →採用動画によって求職者の興味を喚起できているかなどがわかる。
  • 動画の視聴回数・視聴完了数
    →動画のテーマや尺は適切か・動画の内容が最後まで興味を持てる内容かなどがわかる。
  • 動画視聴後のアクション
    →採用動画が具体的なアクション(会社説明会への申込み、エントリーページへの遷移など)にどの程度貢献しているかがわかる。

動画広告として配信

採用動画は、動画広告として活用することもできます。

動画広告にはさまざまな種類がありますが、年齢・性別・居住地域などの属性に応じて細かなターゲティングができる場合がほとんどです。求人のターゲットとなる属性に対して動画広告を配信することで、採用動画を多くの人の目に触れさせられます。そのため動画広告は、採用動画によって会社をより多くの人に知ってもらいたい場合に効果的な配信方法です。

とくに中小企業の採用では、会社自体の認知度が低く「応募数が集まらない」「採用したい人材からの応募が少ない」などの課題がよくあります。採用動画を動画広告として発信することは、このような課題を解決するための策としても有効です。

なお、動画広告を出稿する際には、目的に応じて適した媒体や出稿方法、課金形態を選択する必要があります。動画広告の基礎知識は、以下のページを参考にしてください。

【効果測定の方法】

  • 動画広告のインプレッション数
    →動画広告が表示された回数。どのくらいのリーチを獲得したのかがわかる。
  • 動画広告が視聴(視聴完了)された回数
    →動画広告が見られた回数から、どのくらいの人が興味を持ったかがわかる。
  • 動画広告からリンク先へ遷移した数
    →自社採用サイトへの遷移、会社説明会への申し込みなど、採用動画を見て興味を持ってくれた人がどのくらいいるか予測できる。
  • いいね・高評価などのアクション数
    →SNSやYouTubeに動画広告を掲載する場合、どのくらいの人が採用動画を見て興味を持ち、行動に移したかがわかる。

YouTubeチャンネルで配信

YouTubeは、誰でも簡単に動画を公開できることが特長です。採用動画を自社採用サイトなどに公開する場合も、YouTubeにアップした動画のリンクを埋め込むことがよくあります。YouTubeに採用動画を公開するメリットはそれだけではありません。YouTubeは動画配信プラットフォームとして集客力が非常に高く、関連動画として表示されることで、自社にまだ興味のない人にも見てもらえる可能性が高まります。すでに自社のことを知っていて採用サイトを訪れる人だけでなく、自社をまだ知らない人との接点を広げたい場合に効果的な配信方法です。

【効果測定の方法】

  • 動画のインプレッション数
    →動画広告が表示された回数。どのくらいのリーチを獲得したのかがわかる。
  • サムネイルクリック率・動画の視聴回数
    →どのくらいの人が興味を持ったかがわかる。
  • チャンネル登録数
    →「またあとで見たい」「ほかの動画も見たい」など、チャンネルのファンとして育成できているかがわかる。

効果的な採用動画を作るには

採用動画の効果を最大化するためには、さらに以下のような点をおさえておくとよいでしょう。

動画制作と配信の2つの側面から、採用動画の効果を高めるポイントをご紹介します。

制作面でのポイント

採用動画を制作する際、動画の効果を高めるために以下の3点に気をつけましょう。

目的・課題を明確にして動画の構成に反映する

効果的な採用動画を制作するためにもっとも重要なポイントは、解決したい課題や動画の目的・ゴールを明確にすることです。最近では、参考となる採用動画事例が多く公開されているため「きれいにまとめられた他社の動画と似たようなものを作ればよいのでは…?」という誤解が生じがちです。

しかし本来、採用に関する課題や求める人物像は一社一社違います。自社の課題や採用コンセプト、求める人物像を明確にしたうえで「課題を解決するために採用動画にどのような表現が必要か」「ターゲットにもっとも訴えるのはどのような表現か」を考えることが、効果が出やすい採用動画制作のもっとも大切なポイントです。

【採用動画の課題と解決策例】

  • 課題:会社・事業がよく知られていない。
    →解決策:事業の内容や、自社の事業と社会とのかかわりをわかりやすく紹介する動画内容にする。動画広告も活用し、多くの人の目に留まる配信方法をとる。
  • 課題:応募者の仕事内容への理解が浅い。求める人材からの応募が来ない。
    →解決策:実際の社員の仕事内容や、リアルな仕事の現場を見せる動画内容にする。

求職者の共感を得られる内容にする

採用動画は会社のリアルな雰囲気を伝えられるからこそ、見た人に共感・好感を持ってもらえるような工夫が必要です。

視聴者の共感を得るためには、まずターゲットとする求職者がどのような人物なのかを想像しなければなりません。例えば、求職者が「高いスキルやキャリアを求めている」のと「仲間と仲良く協調しながら働ける環境を求めている」のでは動画内で訴求すべき内容は異なるはずです。

ターゲット層の属性・嗜好・行動などを分析し、仮説を立てた「ペルソナ(架空の人物像)」を作成することも有効です。ターゲットとなる求職者の人物像を正確にとらえることで、求職者が身近に感じられる先輩社員や、憧れの対象となるような人物像が想像できます。

このような分析をしたうえで動画の内容や出演してもらう社員を決めることで、よりターゲット層の共感を得られる採用動画を制作できます。

社員インタビュー動画の作り方や人選のポイントについては、以下の記事も参考にしてください。

よい面も、悪い面も伝える

会社のイメージをよくする努力は大切ですが、会社にとって都合のいい、キラキラした面だけをまとめた動画は、かえって説得力に欠けてしまう可能性があります。また、よい面だけを切り取った印象で入社した社員は、採用後に「こんなはずじゃなかった」とミスマッチにつながることもあります。どんな仕事でも、よい面があれば、悪い面もあるのが当たり前です。業務をするうえで大変なこと、先輩が苦労したことなど、一見マイナスに思える面も見せることで、実際の仕事のイメージがよりリアルに伝わり、企業への信頼性も増します。

配信面でのポイント

採用動画をより効果的に活用するための配信計画を立てるには、以下の4点も意識するとよいでしょう。

動画が長くなってしまう場合はショートバージョンも用意する

採用動画は伝えたいメッセージが多く、尺が長くなってしまう場合が多くあります。また、自社の採用サイトで配信するのであれば、秒数やデータ容量に規定がないので「長くなっても構わないだろう」と思われがちです。

しかし、新卒採用の対象である学生は動画視聴によるギガ消費を気にする場合も多いものです。WiFi環境のない屋外からモバイル端末で動画を視聴する機会も多いため、特に若い世代をターゲットとしている場合には「見る前にためらわせない」配慮が必要です。具体的には、動画が長くなってしまう場合は30秒~1分程度で見られるショートバージョンも用意しておくとよいでしょう。また、伝えたいテーマが複数ある場合は、テーマごとにいくつかの短い動画に分けるのも有効です。

動画への導線を用意する

採用動画を制作し、採用サイトやYouTubeなどに公開しても、自然と見てもらえるのを待っているだけではなかなか効果はあがりません。採用動画を見てもらうためには、動画を公開している場所の「外」から動画へ誘導するためのルートがないか、あらゆる方法を検討しておくことが大切です。例えば、求人情報メディアから配信するスカウトメールに動画のリンクを掲載する、紙のパンフレットや求人票に動画へ誘導するQRコードを付けるなど、地道に導線を増やす努力も必要です。

適切なCVポイントを設定する(YouTubeや動画広告で配信する場合)

採用動画には多くの効果がありますが、一般的に採用動画を見ただけで即エントリーにつながるものではありません。とくにYouTubeや動画広告で採用動画を配信する場合には、自社採用サイトへの遷移や会社説明会へのエントリーなど、中間的なCV(コンバージョン)ポイントを設定しておくことが採用動画の適切な評価につながります。

SNSで採用専用アカウントを運用する

新卒・第二新卒など、若い世代をターゲットとした採用の場合、自社SNSアカウントの運用も効果的です。近年ではTwitter、Instagram、LINE、Facebook、TikTokなど、さまざまなSNSで企業の採用専用アカウントが展開されています。最近のトレンドとして、TikTokやInstagramでは、カジュアルな雰囲気の短い動画や縦長動画を配信し、求職者と親しみのあるコミュニケーションをとっているケースもあります。

SNSで採用動画を公開するメリットは、Webサイト上だけで公開するより動画を見てもらえる可能性が高まることです。SNSのレコメンド機能(閲覧履歴等により関連動画を表示させる機能)やシェアなどで、自社にまだ興味を持っていない層に拡散できることもSNSに期待できる大きな効果といえるでしょう。

SNS活用も含めた採用動画のトレンドについては、以下の記事も参考にしてください。

まとめ:ゴールを明確にして採用動画の効果を高めよう

ご紹介したように採用動画にはさまざまな効果・メリットがあり、幅広く活用できる採用広報の有効な手段です。一方「皆がやっているから」と、なんとなく制作し、なんとなく配信しているだけでは明確な効果を感じられないことも多いのが実情でしょう。

採用動画を効果的に活用するためには、動画を制作するうえでも、配信計画を立てるうえでも、課題の整理やゴールを明らかにすることが重要です。

しかし、これらを自社で行うには専門的な知識・ノウハウが必要です。そのため自社で動画の制作・配信ができない場合には、動画制作・動画マーケティング両方の知識のある制作会社に相談するのがおすすめです。制作・配信どちらにも対応でき、採用動画でより効果をあげることを目指せるでしょう。

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