動画制作の目的と種類｜5つの目的別に動画の選び方を制作会社が解説

動画を作ることが決まったとき、最初に決めるべきは「何のために作るのか」です。目的が決まれば、作るべき動画の種類はほぼ自動的に決まります。逆に、目的が曖昧なまま種類から入ると、誰に何を伝える動画なのかが定まらず、完成してから使い道に困ることになります。

この記事では、動画制作の主な目的を5つに整理し、それぞれの目的に対応する動画の種類と選び方を解説します。あわせて、当社が公開している事例から「実際にどの種類の動画が作られているか」の分布も紹介します。企画の入口で全体像をつかむための記事です。

動画制作は「目的」から決める

動画は種類ごとに、設計の前提がまったく違います。ブランドの世界観を伝える動画と、製品の操作を説明する動画では、構成も尺も配信場所も別物です。

そのため、ご相談の場で当社が最初に伺うのも「どんな動画を作りたいか」ではなく「動画で何を達成したいか」です。目的が決まっていれば、種類・表現・配信先はそこから逆算できます。目的が複数ある場合も、1本に詰め込むのではなく、主目的を1つに絞るか、目的ごとに動画を分けるのが基本です。

動画制作の主な目的5つ

動画制作の目的は、大きく次の5つに分類できます。

1. ブランディング: 企業のブランドイメージを構築し、顧客から信頼感や共感を得る
2. 商品やサービスの認知拡大: 商材の認知度を高めて潜在顧客へのリーチを広げる
3. 集客・販売促進: 購買意欲を高めて顧客を獲得し、売上の向上につなげる
4. 社内外のエンゲージメント向上: 社員のモチベーション向上や、株主・取引先との関係構築
5. 採用応募数の増加: 企業の魅力を伝え、求職者の応募意欲を高める

これらは単独で存在するわけではなく、相互に関連します。ブランディング動画が結果として採用に効くこともあれば、社内向けの動画がIRに転用されることもあります。ただし、企画の起点としては主目的を1つ定めることが重要です。

目的別のKPI例

目的を決めたら、測定可能な目標に落とします。

目的	KPIの例
ブランディング	指名検索数、Webサイトへのアクセス数、ブランド想起率
認知拡大	動画の視聴回数、リーチ、インプレッション
集客・販売促進	問い合わせ数、コンバージョン率、成約率
エンゲージメント向上	社内アンケートのスコア、動画の視聴完了率
採用応募数の増加	応募数、説明会参加数、内定承諾率

実際に作られている動画の種類

「どの種類の動画がよく作られているのか」の参考として、当社の公開事例を用途別に数えた結果を紹介します。2026年8月時点で公開していた168件を対象にした集計です。公開事例は随時追加しているため、最新の件数は制作実績一覧をご覧ください。なお1本の動画が複数の用途を兼ねるため、それぞれの用途に該当する件数を数えており、合計は対象の168件を超えます。

用途	該当件数
商品紹介・サービス説明	76
会社・企業紹介	62
営業ツール	53
イベント・展示会	51
採用・リクルート	32
ブランディング	32
教育・研修	18
WebCM・テレビCM	18
インタビュー・導入事例	14
IR・広報	8

最も多いのは商品紹介・サービス説明で、会社紹介、営業ツール、展示会と続きます。たとえば会社紹介動画が採用と営業の両方で使われるように、1本で複数の役割を担う動画は珍しくありません。使い先が多い動画ほど、1本あたりの費用対効果は高くなります。

目的別・動画の種類の選び方

5つの目的それぞれに、対応する動画の種類と設計のポイントを整理します。

ブランディングが目的の場合

企業の世界観や理念を伝え、感情的なつながりを作る動画です。制作のポイントは3つあります。企業のビジョンと価値観を先に明確に定義すること。感情に訴えるストーリー性で記憶に残すこと。そして映像と音楽の品質に妥協しないことです。品質がそのままブランドイメージに直結するため、5つの目的の中では最も表現への投資が効く領域です。

• 主な種類: ブランディング動画、コンセプトムービー
• 詳しくは: ブランディング動画の作り方

認知拡大が目的の場合

商品やサービスの存在をまだ知らない層に届ける動画です。配信面（YouTube広告・SNS・WebCM）が主戦場になるため、冒頭数秒で関心を引く構成と、媒体ごとの仕様（尺・画面比率・無音視聴への対応）に合わせた設計が重要です。認知目的の動画は「見てもらってから」が勝負の他の動画と違い、そもそも見る気のない人の手を止めるところから始まります。作ることより届けることに難しさがある領域です。

• 主な種類: 動画広告、WebCM、プロモーション動画
• 詳しくは: プロモーション動画の作り方、YouTube広告の動画制作

集客・販売促進が目的の場合

検討中の顧客の購買意欲を高め、行動につなげる動画です。商品・サービスの価値を具体的に示し、導入後のイメージを持たせることがポイントです。機能の羅列ではなく、顧客の課題がどう解決されるかの筋で構成すると伝わります。Webサイトへの掲載、商談での上映、展示会と顧客接点ごとに使い分け、視聴後の行動（問い合わせ・資料請求）への導線を必ず添えます。

• 主な種類: 商品・サービス紹介動画、営業ツール動画、展示会向け動画、お客様の声動画
• 詳しくは: 商品・サービス紹介動画の作り方、営業ツールとしての動画活用、展示会動画の作り方

社内外のエンゲージメント向上が目的の場合

社員の意識統一や教育、株主・取引先への情報発信に使う動画です。派手さより、正確に伝わることと繰り返し使えることが価値になります。研修動画は視聴履歴の管理まで含めて設計すると効果が測れます。

• 主な種類: 研修動画、社内報動画、IR動画、周年記念動画
• 詳しくは: 研修動画の作り方、IR動画の作り方

採用応募数の増加が目的の場合

求職者に企業の実像を伝え、応募の後押しとミスマッチの防止を同時に狙う動画です。会社の雰囲気や働く人の姿など、テキストの求人情報では伝わらない情報こそ動画の出番です。良い面だけを飾ると入社後のギャップにつながるため、実像を見せることが結果的に定着率にも効きます。説明会・採用サイト・広告と使い先が多いのも特徴です。

• 主な種類: 採用動画、社員インタビュー動画、会社紹介動画
• 詳しくは: 採用動画の作り方、会社紹介動画の作り方

目的設定でつまずきやすいポイント

ご相談を受ける中でよくあるのが、「認知も上げたいし、採用にも使いたいし、営業でも流したい」と、1本の動画に複数の目的を載せようとするケースです。

気持ちは分かるのですが、目的が増えるほど動画はぼやけます。誰に向けた何の話なのかが薄まり、どの場面でも「少し違う」動画になります。当社がおすすめしているのは、主目的を1つに絞って1本を作り、他の目的には撮影素材を活かした派生版で応える進め方です。撮影を1回にまとめられれば、複数本でも費用は思うほど膨らみません。

もう1つは、目的とKPIが結びついていないケースです。ブランディング目的なのに再生回数だけを追うと、数字は取れても目的に近づいているのか判断できません。前述のKPI表のように、目的に対応した指標を最初に決めておくことが、公開後の改善の土台になります。

よくある質問

動画制作の目的はどう決めればよいですか？

「動画を見た人に、どうなってほしいか」から逆算します。知ってほしいなら認知拡大、買ってほしいなら販売促進、応募してほしいなら採用です。社内で意見が割れる場合は、今のビジネス課題のうち動画で解決できるものはどれかを先に整理すると決めやすくなります。

1本の動画に複数の目的を持たせてもよいですか？

主目的は1つに絞ることをおすすめします。目的が増えるほど、構成が散って誰にも刺さらない動画になりがちです。複数の目的がある場合は、撮影素材を共有しながら目的別に動画を分けるほうが、結果的に費用対効果は高くなります。

動画制作の目的が決まったら次に何をすればよいですか？

目的に対応する動画の種類を選び、ターゲット・配信先・予算を整理して企画書にまとめます。この段階で制作会社に相談すれば、種類の選定から一緒に詰められます。企画書の作り方は動画制作の企画書の記事で、テンプレートつきで解説しています。

まとめ: 動画制作は目的から逆算して種類を選ぶ

動画制作の目的は、ブランディング・認知拡大・集客販促・エンゲージメント向上・採用の5つに大別でき、目的が決まれば作るべき動画の種類は逆算できます。大切なのは、主目的を1つに絞ること、そして目的に対応したKPIを最初に決めておくことです。

株式会社VIDWEBは、目的の整理から動画の種類の選定、制作、配信までを一貫して支援しています。「何を作ればいいか決まっていない」段階のご相談も歓迎していますので、お気軽にお問い合わせください。