プロモーション動画とは？PR動画との違いと種類の選び方、費用相場を解説

「プロモーション動画を作ってほしい」というご相談は、私たちが最もよく受ける依頼のひとつです。ただ、この言葉だけでは、実際に何を作るかはまだ決まっていません。

商品の魅力を伝える動画なのか、会社そのものを紹介する動画なのか、展示会のブースで流す動画なのか。プロモーション動画という言葉は、これらをまとめて指す目的の呼び名であって、特定の動画の種類を指す名前ではないからです。

私たちが公開している制作事例にも、プロモーション動画という区分はありません。商品紹介、会社紹介、営業ツール、イベント・展示会といった用途の組み合わせで整理されており、1本の動画が複数の用途を兼ねているのが実情です。

この記事では、まず言葉の関係を整理したうえで、自社の目的からどの動画を作るべきかを決める順番、配信面ごとに変わる作り方、費用の考え方、そして広告として配信するときに確認しておきたい表示のルールまでを、発注する側の視点でまとめます。

プロモーション動画とは。PR動画・PV・CMとの言葉の関係

プロモーション動画とは、商品やサービス、会社そのものを世の中に広く知ってもらい、購入や問い合わせ、応募といった行動につなげることを目的に作られる動画の総称です。

ここで押さえておきたいのは、これが「動画の作り方」や「動画の形式」を指す言葉ではないという点です。同じ実写の会社紹介動画でも、採用サイトに置けば採用動画と呼ばれ、展示会のブースで流せば展示会動画と呼ばれ、新規顧客に自社を知ってもらう目的で広告配信すればプロモーション動画と呼ばれます。呼び名が変わっているだけで、制作物としては同じものであることも珍しくありません。

プロモーション動画・PR動画・PV・プロモーションムービーの違い

現場ではこれらの言葉がほぼ同じ意味で使われています。厳密な定義があるわけではなく、業界や部署の慣習で使い分けられているというのが実際のところです。それでも大まかな傾向はあるので、表に整理します。

社内で「PR動画を作る」と言っている案件が、制作会社との打ち合わせでは「プロモーション動画」と呼ばれることもあります。言葉が違っても指しているものは同じなので、呼び名の統一に時間をかける必要はありません。むしろ大事なのは、その動画を誰に見せて、見た人に何をしてほしいのかを先に決めることです。

CMとの違いは、費用のかかり方

プロモーション動画とCMは、内容ではなく費用の構造で分けて考えるとわかりやすくなります。

CMは、買い取った広告枠で流す映像や音声のことです。テレビCMやラジオCMのように放送枠を買う場合は、制作費とは別に、放送する回数や時間帯に応じた放映費がかかり続けます。一方、自社サイトやYouTubeチャンネルに置くプロモーション動画は、一度作れば追加費用なしで何度でも見てもらえます。

ただし、動画広告として配信する場合は、CMと同じく制作費とは別に配信費がかかります。この点は費用の章で改めて触れます。

私たちが「プロモーション動画」という言葉で相談を受けるとき

受注する側の実感として、プロモーション動画という言葉でご相談をいただくときは、まだ動画の中身が固まっていない段階であることがほとんどです。上長から「動画を作ってプロモーションしよう」と言われて、何から手をつければよいか整理している最中、という状態です。

これは悪いことではありません。むしろ自然な流れです。ですので私たちも、最初の打ち合わせでは動画の話をあまりせず、どの場面で誰に見せたいのかを伺うところから始めます。次の章は、その順番をそのまま文章にしたものです。

「プロモーション動画を作りたい」から、作るものを決めるまで

作る動画を決める順番は、届け先から逆算するのが確実です。目的そのものの整理から始めたい場合は、動画制作の目的を5つに分けて解説した記事も参考にしてください。ここでは、届け先が決まっている前提で、作るものを特定していきます。

誰に見せるかで、作る動画が決まる

この表を見て「複数に当てはまる」と感じた場合、その感覚は正しいです。実務では1本の動画が複数の役割を担うことのほうが多く、それを前提に設計したほうが結果的に費用対効果は高くなります。

1本で何役を担わせるかを先に決める

私たちが公開している制作事例を見ると、動画には複数の用途が紐づいています。たとえば製品紹介として作った動画に、展示会・セミナー・営業ツールという用途が同時に付いているといった具合です。これは後付けで用途が増えたのではなく、最初からそう使う前提で作っているケースがほとんどです。

1本で何役を担わせるかを先に決めておくと、次の3点が変わります。

1. 尺の設計：展示会で流すなら短く区切れる構成に、商談で見せるなら説明の順序を追える構成にします。両方で使うなら、長いものを作ってから短く切り出せる構成にします
2. 素材の押さえ方：撮影時に、後から別用途で使える画をまとめて押さえておきます。撮り直しは費用も期間も余計にかかります
3. ナレーションと字幕の扱い：音を出せない場所で使う可能性があるなら、字幕だけで意味が通る構成にしておきます

逆に、使う場面を1つに絞って作ったあとで「採用でも使いたい」と言われると、作り直しに近い工程が発生します。企画の段階で決めておくことで避けられる費用です。

配信面ごとに変わる、プロモーション動画の作り方

同じ内容の動画でも、どこで流すかによって作り方は変わります。ここは発注前に決めておくと、企画のやり直しが減る部分です。

自社サイト

自社サイトに置く動画は、その動画にたどり着いた時点で相手に一定の関心があります。したがって冒頭で注意を引く工夫よりも、知りたいことに順序よく答える構成のほうが効きます。長さも比較的自由に取れます。

SNS・縦型動画

SNSのタイムラインでは、音を出さずに見られることを前提にします。冒頭の数秒で内容が想像できないと離脱するため、最初に結論や結果を置く構成が向きます。画面は縦型が基本になり、横型で作ったものをそのまま流用すると上下に余白が出て情報量が落ちます。縦型で使う可能性があるなら、撮影時から縦の画角を想定しておく必要があります。

動画広告

広告として配信する場合は、視聴者が見たくて見ているわけではないという前提に立ちます。冒頭で「自分に関係がある」と思ってもらえなければ、そこで離脱します。また、媒体ごとに秒数の規定や広告ポリシーがあり、内容によっては審査を通らないこともあります。制作の前に配信先を決めて、その媒体の規定を確認しておくのが安全です。

展示会・イベント

展示会の会場では、音が出せない、あるいは出しても周囲の音にかき消されるという条件がつきます。ブースの前を歩く来場者の目に入るのは数秒程度と想定されるため、字幕とビジュアルだけで内容が伝わることが必須になります。会場によっては音量の上限が出展者マニュアルで定められています。詳しくは展示会動画の記事で解説しています。

商談・営業

商談の場では、営業担当者が説明を補うために動画を使います。ここでは動画が単独で完結している必要はなく、むしろ途中で止めて話を挟める構成のほうが使いやすくなります。章ごとに区切りをつけておくと、相手に応じて見せる部分を変えられます。

私たちが制作したプロモーション動画の事例

自社で制作した事例から5本を紹介します。それぞれに複数の用途が付いている点にご注目ください。

商品紹介と展示会、営業を1本で兼ねた例

株式会社リコー インタラクティブホワイトボード紹介動画は、機能が向上した製品の発売に合わせて制作したものです。用途はイベント・展示会、セミナー・説明会、商品紹介、営業ツールの4つが付いています。

制作にあたっては、シネマスコープと呼ばれる横長の画面比率を採用しました。多言語に展開したときに字幕を入れやすくするためです。動画のほかにカタログや静止画といった販促物もあわせて制作し、撮影クルーや3DCGディレクター、キャストの手配も私たちで行いました。制作期間は3か月でした。

ブランドの姿勢を伝える例

JTB カーボンニュートラルブランディング動画は、カーボンニュートラルに向けた取り組みを紹介する動画です。事例ページでもプロモーションビデオと表記しており、用途にはブランディング、商品紹介、営業ツールが付いています。

目標が達成された未来とそうでない未来を対比する構成です。国土交通省が主導する3D都市モデルの整備・オープンデータ化プロジェクトであるPLATEAUを一部活用し、従来の映像制作では難しかった広範囲の都市景観を再現しました。映像は従来のCG制作をベースにしつつ、AI技術を一部取り入れています。3DCGとアニメーション、実写を組み合わせた構成です。制作期間は2か月でした。

サービスの中身を具体的に見せる例

フラクタルワークアウト ボディパレットのサービス説明動画は、企業向けオンラインフィットネスサービスを紹介する動画です。用途はセミナー・説明会、商品紹介、営業ツールの3つです。

実際のフィットネスの様子と管理画面をご提供いただき、それらを動画内に取り入れることで、サービスの中身を具体的にイメージできるようにしました。また、当初はサービス紹介の部分を人物イラストで行う想定でしたが、親近感を持ってもらえることを重視し、インストラクターを兼ねる代表の方にご出演いただく形をご提案しました。無形のサービスは実物を見せられないぶん、画面や利用シーン、そして人をどれだけ具体的に出せるかで伝わり方が変わります。制作期間は3か月でした。

海外市場も見据えたブランド訴求の例

ソニー オーディオ製品ブランディング動画は、ブランドコンセプトのもとに制作した動画です。用途はブランディングで、撮影はドイツ・ベルリンで行いました。

ヴァイオリニストの演奏とブランドビジョン、商品を組み合わせた構成で、国内および海外市場でのブランディング活動に使われる想定です。撮影スタッフには現地ドイツ在住のクリエイターチームを起用しました。制作期間は1.5か月と、事例のなかでは短い部類に入ります。

事業内容をわかりやすく伝える例

トーカロ株式会社 会社紹介動画は、アニメーションで制作した会社紹介動画です。用途はIR・広報動画と会社・企業紹介動画です。

説明役と聞き役の2体のキャラクターが会話しながら事業内容を紹介する構成にしました。説明役には既存のキャラクターを使い、視聴者の疑問を代弁する聞き役を新たに描き起こしています。専門性の高い事業を扱う場合、アニメーションは説明の順序を自由に組み立てられる利点があります。制作期間は3か月でした。

プロモーション動画の制作費用

はじめにお伝えしておくと、私たちの料金ページに「プロモーション動画」という項目はありません。前述のとおりこれは目的の呼び名なので、費用は実際に作る動画の種類によって決まります。

種類ごとの費用の目安

金額に幅があるのは、同じ種類の動画でも作り方によって費用が大きく動くためです。私たちの料金体系では、予算帯は49万円まで、50万円から99万円、100万円から299万円、300万円以上の4つに分かれています。

制作費を左右する主な要素

見積もりの金額を左右するのは、主に次の要素です。

1. 撮影日数：日数が増えれば、スタッフの人件費と機材費がその分かかります
2. スタッフの人数：カメラマンだけの構成か、照明や音声の担当を含む体制かで変わります
3. 出演者：社員に出てもらうか、タレントやモデルを起用するかで大きく変わります
4. ロケーション：自社のオフィスか、スタジオを借りるか、海外に行くかで変わります
5. CGやアニメーション：制作工数がかかるため、撮影のみの動画より高くなる傾向があります

逆に言えば、撮影を伴わずに既存の素材とアニメーションで構成する動画は、費用を抑えやすくなります。ただし、CGやアニメーションは工数がかかるため、制作期間はかえって長くなることがあります。

動画広告として出す場合、配信費が別にかかる

ここは見落とされやすい点です。制作費は動画を作るための費用であって、その動画を広告として配信する費用は含まれていません。

自社サイトやYouTubeチャンネルに置くだけなら追加費用はかかりませんが、広告として配信するなら、制作費とは別に配信費の予算が必要です。社内で予算を確保する際は、制作費と配信費を分けて申請しておくと、公開後に配信費が足りないという事態を避けられます。

制作期間は、企画から納品までおおむね2か月半程度を目安にしていただいています。撮影の規模や社内確認の回数によって前後します。詳しくは動画制作の依頼から納品までの流れをご覧ください。

広告として配信するときに確認しておくこと

プロモーション動画を広告として出す場合、表示に関するルールを確認しておく必要があります。特に2023年10月1日から、いわゆるステルスマーケティングが景品表示法違反となりました。

何が規制されているのか

規制の根拠は、景品表示法第5条第3号にもとづく「一般消費者が事業者の表示であることを判別することが困難である表示」（令和5年内閣府告示第19号）です。運用の考え方は、消費者庁が定めた同名の運用基準（令和5年3月28日 消費者庁長官決定）に示されています。

規制の対象になるのは、事業者自身の表示であるにもかかわらず、第三者による表示のように見えるものです。運用基準では、事業者の表示であることが一般消費者にとって明瞭である、または社会通念上明らかであるものは対象にならないと明記されています。

自社サイトと自社SNSは、事業者の表示だと分かる形になっている

運用基準は、対象にならない例をいくつか挙げています。そのなかには、事業者自身のウェブサイトにおける表示、事業者自身のSNSアカウントを通じた表示、放送におけるCMのように広告と番組が切り離されている表示が含まれます。

つまり、自社サイトや自社の公式SNSアカウントに掲載するプロモーション動画は、それが自社の発信であることが読み手に分かる形になっているため、通常は問題になりません。判断の分かれ目は媒体そのものではなく、事業者の表示であることが読み手に分かるかどうかです。

注意が必要なのは、第三者の声として見せるとき

一方で気をつけたいのが、お客様の声やインタビューを動画に使う場合です。

運用基準は、事業者自身のウェブサイトであっても、専門家や一般消費者などの第三者の客観的な意見として表示しているように見えるのに、実際には事業者がその第三者に依頼や指示をして特定の内容を表示させた場合には、事業者の表示であることを明瞭に表示しなければならないとしています。事業者が作成し、第三者に何ら依頼すらしていない場合も同様です。

明瞭にする方法としては、「広告」「宣伝」「プロモーション」「PR」といった文言を表示する方法や、依頼して寄せてもらったコメントであることを文章で示す方法が例示されています。運用基準では「弊社から○○先生に依頼をし、頂いたコメントを編集して掲載しています。」という書き方が挙げられています。

インフルエンサーに依頼して動画を投稿してもらう場合も同じ考え方です。依頼して作らせた投稿であることがわかるように表示する必要があります。

なお、これらの文言を使っていても、動画全体の見え方によっては明瞭になっていないと判断される場合があるとも書かれています。表示位置や大きさを含めて、実際に見た人が広告だと気づける状態かどうかで判断されます。判断に迷う内容がある場合は、公開前に法務部門に確認することをおすすめします。

プロモーション動画の効果測定

作ったあとに何を見るかは、目的によって変わります。ここを決めずに公開すると、社内で成果を聞かれたときに答えられなくなります。

目的ごとに見る指標を決めておく

再生数はわかりやすい指標ですが、それだけでは「見られたが伝わっていない」状態を見逃します。視聴維持率をあわせて見ると、動画のどこで離脱されているかがわかり、次に作るときの改善点が見えてきます。

翌月に数字が出るものと、出ないもの

問い合わせや購入につながったかどうかは、比較的早く数字に表れる場合があります。一方で、企業姿勢を伝えるブランディング目的の動画は、短期の数字には表れにくい傾向があります。取引先が新規に取引を検討するときの判断や、求職者が会社を選ぶときの印象に効いてくるもので、いずれも時間差があります。

社内で報告する際は、この違いをあらかじめ共有しておくと、短期の数字だけで評価されることを避けられます。

よくある質問

プロモーションムービーとは何ですか

プロモーション動画と同じ意味です。ムービーという言い方を使う企業もありますが、指しているものに違いはありません。プロモーションビデオ、PVも同様です。

プロモーション動画の言い換えにはどのようなものがありますか

PR動画、プロモーションビデオ、PV、プロモーションムービー、販促動画などが同じ意味で使われます。社内資料ではPR動画、制作現場ではPVが使われやすい傾向があります。厳密な使い分けの決まりはないので、社内で通じる呼び方で問題ありません。

CMとPR動画の違いは何ですか

内容の違いというより、費用のかかり方と流す場所の違いです。CMは買い取った広告枠で流すもので、テレビCMやラジオCMなら制作費のほかに放映費が、Web上で配信するWebCMなら配信費がかかります。一方、自社サイトやSNS、展示会などで使うPR動画は、一度作れば追加費用なく繰り返し使えます。ただしPR動画を動画広告として配信する場合は、CMと同じく配信費がかかります。

動画の長さはどのくらいが適切ですか

置く場所によって変わります。自社サイトに置いて詳しく説明するなら1分から3分程度、SNSのタイムラインで流すなら15秒から30秒程度、展示会でループ再生するなら1分以内で区切りをつけられる構成が扱いやすくなります。複数の場所で使う予定があるなら、長いものを作ってから短く切り出す前提で企画すると効率的です。

制作期間はどのくらいかかりますか

企画から納品までおおむね2か月半程度が目安です。撮影の規模、出演者の調整、社内確認の回数によって前後します。展示会や発表会など公開日が決まっている場合は、逆算して余裕をもってご相談いただくと安心です。

自社で作ることはできますか

スマートフォンと編集アプリでも動画は作れます。社内向けの共有や、頻繁に差し替える情報の発信であれば、内製のほうが機動的です。一方で、対外的に長く使う動画や、企業の印象を左右する動画は、外部に依頼したほうが結果的に費用対効果が高くなることが多いです。判断の基準については外注と内製の記事で詳しく解説しています。

呼び名ではなく、届け先から決める

プロモーション動画は動画の種類ではなく、目的の呼び名です。ですので「プロモーション動画を作る」と決めた時点では、まだ何を作るかは決まっていません。

決めるべき順番は、どの場面で誰に見せるか、その人に何をしてほしいか、そして1本で何役を担わせるか、です。ここが決まれば、作る動画の種類は自然に絞られ、費用の目安も見えてきます。

私たちの事例を見ても、1本の動画が商品紹介と展示会と営業ツールを兼ねていたり、ブランディングと商品紹介を同時に担っていたりします。最初からそう使う前提で設計しているからこそ、1本あたりの費用対効果が上がります。

何を作るか迷っている段階でも構いません。届け先と、見た人にしてほしいことをお聞かせいただければ、そこから一緒に整理いたします。動画制作のご相談はお問い合わせページから承っております。