広報動画とは？メリットや活用方法、制作事例まで徹底解説

「自社の個性や強みを、もっと直感的に伝える方法はないだろうか」「会社の雰囲気を、一目で印象づけたい」

——そう感じたことはありませんか。

今や生活のあらゆる場面で動画が身近になり、情報発信のあり方も大きく変化しています。SNSやWebサイトでの情報拡散はもちろん、採用活動・商品PR・企業ブランディングなど、あらゆる局面で動画が存在感を増しています。単なるテキストや写真では伝わりきらないストーリーやメッセージも、映像と音が加わることで、より豊かに・リアルに届けられるようになりました。

この記事では、「広報動画とは何か？」という基本から、メリットや具体的な活用シーン、実際の事例、そして制作サービスの選び方まで、最新の動向をふまえてご紹介します。

広報動画とは何か

広報動画とは、企業や組織が自社の情報を社内外に発信するために制作する動画コンテンツの総称

広報動画とは、企業や組織が自社の情報を社内外に発信するために制作する動画コンテンツの総称です。企業理念やビジョン、事業内容、商品・サービスの魅力、社風や働く人々の様子など、さまざまな情報を映像と音声で伝えることを目的としています。

従来の広報活動では、プレスリリースや会社案内パンフレット、Webサイトのテキストコンテンツが中心でした。しかし、動画を活用することで、文字だけでは伝わりにくい「雰囲気」や「温度感」「人柄」といった抽象的な要素も、視覚的・聴覚的に表現できるようになります。

なぜ今「広報動画」が企業に選ばれるのか？その背景と時代の変化

なぜ今、広報動画がこれほど注目されているのでしょうか。その背景にはいくつかの要因があります。

まず、動画視聴環境の劇的な変化です。スマートフォンの普及と通信環境の高速化により、いつでもどこでも動画を視聴できる時代になりました。総務省の調査によると、インターネット利用者のうち動画投稿・共有サイトの利用率は年々増加しており、動画は情報収集の主要な手段として定着しています。

参考：令和６年通信利用動向調査

次に、SNSの台頭です。Instagram、TikTok、YouTubeなどのプラットフォームでは、動画コンテンツが高いエンゲージメントを獲得しやすい傾向にあります。企業の広報活動においても、これらのSNSを活用した動画配信が効果的なアプローチとなっています。

さらに、テキスト離れの進行も挙げられます。特に若い世代を中心に、長文を読むよりも動画で情報を得ることを好む傾向が強まっています。採用活動において学生にアプローチする場合や、BtoC商材のプロモーションにおいて、動画は有効な手段です。

こうした時代の変化に対応するため、多くの企業が広報活動に動画を取り入れるようになっています。

広報動画がもたらす3つの効果・メリットとは

広報動画を導入することで、企業はさまざまなメリットを得ることができます。

認知度・ブランドイメージの向上

動画は、企業の世界観やブランドイメージを視覚的・聴覚的に表現できる媒体です。映像の雰囲気、BGM、ナレーションのトーンなどを通じて、企業が大切にしている価値観やメッセージを印象的に伝えることができます。

テキストや静止画だけでは表現しきれない「企業らしさ」を、動画であれば一貫したトーンで発信できるため、ブランドイメージの統一・強化につながります。また、記憶に残りやすいという動画の特性を活かし、企業名やサービス名の認知度向上にも効果的です。

情報伝達力・理解度の向上

「1分間の動画はWebページ3,600ページ分の情報量に相当する」とも言われるように、動画は短時間で大量の情報を伝えることができます。

複雑な事業内容や目に見えないサービス、抽象的な企業理念なども、映像と音声、テロップを組み合わせることで直感的に理解してもらいやすくなります。特にBtoB企業や、無形商材を扱う企業にとって、動画による説明は非常に有効です。

また、動画は受動的に視聴できるため、テキストを読むことに抵抗があるユーザーにも情報を届けやすいという利点があります。

SNSとの相性と拡散力

動画コンテンツは、SNS上で高いエンゲージメントを獲得しやすい傾向にあります。InstagramやTikTok、YouTubeといったプラットフォームでは、魅力的な動画がシェアされ、拡散されることで、想定以上のリーチを獲得できる可能性があります。

特に短尺の動画は、ユーザーが気軽に視聴・共有しやすく、企業の認知拡大に貢献します。また、SNSのアルゴリズムは動画コンテンツを優遇する傾向にあるため、テキストや静止画のみの投稿に比べて多くのユーザーに表示されやすいというメリットもあります。

広報動画制作のデメリット・失敗しないために押さえたいポイント

広報動画には多くのメリットがある一方で、導入にあたって考慮すべき点もあります。

まず、制作コストと時間がかかる点です。クオリティの高い動画を制作するためには、企画・撮影・編集といった工程が必要であり、静止画やテキストに比べて費用と時間がかかります。特に外部の制作会社に依頼する場合は、一定の予算を確保する必要があります。

次に、修正や更新が容易でない点です。一度完成した動画を後から修正することは、テキストの編集に比べて手間がかかります。組織変更や事業内容の変更があった場合、動画の内容も更新が必要になることがあります。

また、視聴環境によっては効果が限定される場合もあります。音声を再生できない環境や、通信速度が遅い環境では、動画の魅力が十分に伝わらない可能性があります。そのため、テロップを入れる、軽量なフォーマットで配信するといった工夫が求められます。

さらに、動画の質が低いと逆効果になるリスクもあります。クオリティの低い動画は、企業のブランドイメージを損なう可能性があるため、制作にあたっては一定の品質を担保することが重要です。

広報動画の主な種類

広報動画にはさまざまな種類があり、目的やターゲットに応じて使い分けることが大切です。ここでは、代表的な広報動画の種類を紹介します。

会社紹介・企業PR動画

企業の概要、事業内容、理念、ビジョンなどを伝える動画です。会社案内パンフレットの動画版ともいえる存在で、多くの企業が最初に制作する広報動画です。

Webサイトのトップページや会社概要ページへの掲載、展示会や商談でのプレゼンテーション、採用説明会のオープニングなど、さまざまな場面で活用できます。企業の全体像を短時間で伝えられるため、初めて接点を持つ相手への第一印象を左右する重要なコンテンツです。

商品・サービス紹介動画

自社の商品やサービスの特徴、使い方、導入メリットなどを紹介する動画です。テキストや写真だけでは伝わりにくい「使用感」や「効果」を、映像で具体的に示すことができます。

特にBtoB商材やITサービスなど、説明が複雑になりがちな商材の場合、アニメーションや図解を用いた動画が効果的です。営業資料としても活用でき、商談の質向上に貢献します。

採用・リクルート動画

求職者に向けて、企業の魅力や働く環境、社員の声などを伝える動画です。オフィスの雰囲気、実際の業務風景、先輩社員のインタビューなどを通じて、求職者が入社後のイメージを具体的に描けるようにします。

採用動画は、エントリー数の増加だけでなく、入社後のミスマッチ防止にも効果があります。企業のリアルな姿を事前に伝えることで、企業と求職者の相互理解を深めることができます。

インタビュー・ストーリー動画

社員や経営者、顧客などへのインタビューを中心に構成した動画です。「人」にフォーカスすることで、企業の人間味や温かさ、リアルな声を伝えることができます。

社長が語る創業ストーリーやビジョンは企業の熱量を伝え、社員が語る仕事のやりがいは親近感や信頼感を生みます。また、顧客インタビューは導入事例としての説得力を持ち、商談やマーケティング活動に活用できます。

広報動画の効果的な活用方法

制作した広報動画は、さまざまなチャネルで活用することで効果を最大化できます。ここでは、主な活用方法を紹介します。

Webサイト・オウンドメディア

自社Webサイトへの動画埋め込みは、最も基本的な活用方法です。トップページに会社紹介動画を掲載したり、サービスページに商品紹介動画を設置したりすることで、訪問者の理解を促進します。

動画があることでページの滞在時間が長くなり、SEO（検索エンジン最適化）の観点からもプラスに働く可能性があります。また、テキストを読むのが億劫なユーザーでも、動画であれば視聴してもらいやすくなります。

採用サイトにおいては、職種紹介や社員インタビュー動画を掲載することで、求職者の企業理解を深め、応募意欲を高める効果が期待できます。

SNS・動画配信プラットフォーム

YouTube、Instagram、TikTok、X（旧Twitter）、LinkedInなど、各SNSの特性に合わせて動画を配信することで、幅広い層にリーチできます。

YouTubeは長尺動画との相性が良く、会社紹介やサービス解説など、じっくり見てもらいたいコンテンツに適しています。一方、InstagramやTikTokでは短尺の縦型動画が好まれるため、ダイジェスト版やティーザー動画として編集し直すことが効果的です。

SNSでは広告配信も可能であり、ターゲットを絞った動画広告によって、効率的に見込み顧客にアプローチすることもできます。

展示会・説明会・プレスリリース

オフラインイベントでも広報動画は力を発揮します。展示会のブースでループ再生することで、通りがかりの人の足を止め、ブースへの誘引を図れます。

会社説明会や採用説明会では、オープニング動画として流すことで参加者の注目を集め、企業の雰囲気を一瞬で伝えることができます。また、新商品発表やプレスリリースの際に動画を活用することで、メディアや記者に対してより印象的な情報発信が可能になります。

IR説明会や株主総会においても、事業報告を動画でわかりやすく伝える取り組みが増えています。

広報動画の成功事例紹介

広報動画を効果的に活用している企業の事例をいくつかご紹介します。

事業紹介動画（ユニバーサルマテリアルズインキュベーター株式会社 様）

名古屋会場オープンPV作成（荒井商事株式会社 様）

採用向け会社紹介動画（ナブテスコ 様）

これらの事例に共通するのは、単なる情報の羅列ではなく、「ストーリー」や「人」を軸にした構成で視聴者の心に響く動画を制作している点です。

広報動画制作を成功させるポイント

広報動画の効果を最大限に引き出すためには、制作段階でいくつかのポイントを押さえておくことが重要です。

動画の目的とターゲット設定の重要性

「なぜこの動画を作るのか」「誰に見てもらいたいのか」を最初に明確にすることが、広報動画制作の第一歩です。

目的が曖昧なまま制作を進めると、訴求ポイントがぼやけた動画になりがちです。「採用応募者を増やしたい」「既存顧客との関係を深めたい」「企業認知度を向上させたい」など、具体的な目標を設定しましょう。

また、ターゲットによって動画のトーンや内容、配信チャネルも変わってきます。新卒学生向けなのか、中途採用者向けなのか、取引先なのか、投資家なのか。ターゲットを具体的にイメージすることで、より刺さるコンテンツを作ることができます。

「共感ストーリー」と冒頭表現のポイント

視聴者は動画の最初の数秒で「見続けるかどうか」を判断します。冒頭にインパクトのある映像やメッセージを配置し、視聴者の興味を引きつける工夫が必要です。

また、単なる情報の羅列ではなく、ストーリー性を持たせることで、視聴者の感情に訴えかけることができます。課題提起から解決策の提示、未来への展望といった流れを意識すると、視聴者を引き込む構成になります。

配信チャネル別動画設計

動画をどこで配信するかによって、最適な尺やアスペクト比、演出が異なります。

YouTubeであれば横型で3〜5分程度の動画が一般的ですが、InstagramリールやTikTokでは縦型で15〜60秒程度の短尺動画が求められます。展示会で流す場合は音が聞こえにくい環境を想定し、テロップを大きめに入れるなどの配慮が必要です。

制作前に配信メディアを決めておくことで、そのメディアに最適化された動画を効率的に制作できます。複数のメディアで活用する場合は、長尺版とダイジェスト版など、複数バージョンを制作することも検討しましょう。

内製と外注、広報動画の作り方を具体的に解説

広報動画を制作する方法は、大きく分けて「内製（自社制作）」と「外注（制作会社への依頼）」の2つがあります。

内製と外注の違い

項目	内製（自社制作）	外注（制作会社への依頼）
メリット	コストを抑えられる。スピード感を持って対応できる。社内にノウハウが蓄積される。	プロのクオリティが担保される。企画・構成から任せられる。社内リソースを割かずに済む。
デメリット	クオリティに限界がある。担当者の負担が大きい。機材やスキルが必要。	制作費用がかかる。コミュニケーションコストが発生する。
適したケース	社内イベントの記録、SNS用の短尺動画、定期的なコンテンツ更新など	会社紹介動画、採用動画、重要なプロモーション動画など

制作会社に依頼するメリット
制作会社に依頼する最大のメリットは、企画段階から専門家の知見を活用できる点です。単に撮影・編集を代行するだけでなく、「どのような動画を作れば目的を達成できるか」という視点から提案を受けることができます。
また、プロのカメラマン、照明、音声、編集者が携わることで、映像のクオリティが格段に向上します。企業のブランドイメージを左右する広報動画において、この品質の差は大きな意味を持ちます。
さらに、制作会社は多くの企業の動画制作を手がけてきた経験から、業界ごとの傾向や効果的な見せ方のノウハウを持っています。これらの知見を活かした提案は、自社だけでは気づけない視点をもたらしてくれます。

広報動画制作サービス・動画制作会社の選び方

広報動画の制作を依頼する際、どのような基準で制作会社を選べばよいのでしょうか。重要なポイントを整理します。

まず、実績とポートフォリオの確認です。自社と同じ業界や、類似した目的の動画制作実績があるかを確認しましょう。制作会社のWebサイトに掲載されている事例を見ることで、映像のクオリティやテイストが自社のイメージに合うかを判断できます。

次に、企画力・提案力の評価です。単に指示通りに制作するだけでなく、課題をヒアリングしたうえで最適な企画を提案してくれる会社を選びましょう。初回の打ち合わせでの対応を見ることで、その会社の姿勢がわかります。

コミュニケーションのしやすさも重要です。動画制作は、打ち合わせや確認作業など、制作会社とのやり取りが多く発生します。レスポンスが早く、こちらの意図を汲み取ってくれる担当者がいるかどうかは、プロジェクトの進行に大きく影響します。

また、制作後のサポート体制も確認しておきたいポイントです。納品後の修正対応や、追加編集への対応可否、データの保管期間なども事前に確認しておくと安心です。
最後に、見積もりの透明性です。何にどれくらいの費用がかかるのか、明細が明確になっているかを確認しましょう。追加費用が発生する条件なども事前に把握しておくことで、予算オーバーを防げます。

広報動画の費用相場と予算感

広報動画の制作費用は、動画の内容や長さ、演出の複雑さによって大きく異なります。ここでは、一般的な相場感をご紹介します。

価格帯	内容	特徴
〜49万円	既存素材を活用した編集、簡易的なインタビュー撮影、テンプレートを使用したアニメーションなど	撮影を最小限に抑えたコスト重視のプラン
50〜99万円	本格的なロケ撮影（1〜2日）、プロのナレーター起用、オリジナルBGM、モーショングラフィックスなど	多くの企業広報動画がこの価格帯。バランスの良い品質
100万円以上	複数日・複数拠点での撮影、ドローン空撮、高度な3DCG、キャスト起用、ドラマ仕立ての演出など	TVCMに近いハイクオリティな動画

費用が変動する主な要因としては、撮影の有無と日数、ロケ地の数と距離、CG・アニメーションの有無、出演者（社員か役者か）、動画の長さ、修正回数の上限などが挙げられます。

予算が限られている場合でも、目的を明確にし、優先順位をつけることで、効果的な動画を制作することは可能です。制作会社に相談する際は、予算感を正直に伝えたうえで、その範囲内で実現できる最善の提案を求めるとよいでしょう。

まとめ：広報動画を効果的に活用するために大切なポイント

広報動画は、企業の魅力を視覚的・聴覚的に伝え、認知度向上やブランディング、採用活動の強化など、さまざまな効果をもたらす強力なツールです。SNSの普及や動画視聴の一般化により、その重要性は年々高まっています。

効果的な広報動画を制作するためには、目的とターゲットを明確にし、配信メディアを想定した設計を行うことが重要です。また、視聴者の心に響くストーリー性を持たせることで、単なる情報伝達を超えた共感や信頼を生み出すことができます。

「どのような動画を作ればよいかわからない」「予算内で何が実現できるか知りたい」という場合は、まずは経験豊富な制作会社に相談してみることをおすすめします。